フライパンの捨て方・何ごみ?自治体ごとの分別区分

フライパンの分別区分は全国共通ではありません。掲載している62自治体では、不燃系として扱う自治体が最も多く(43自治体)、次いで金属系(12自治体)です。

11自治体では大きさで区分が変わります。案内に多い基準は30cm(8自治体)・40cm(2自治体)・50cm(1自治体)です。

2自治体では素材によって区分が分かれます。

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自治体による違い(区分ごとの自治体数)

  • 不燃系43自治体
  • 金属系12自治体
  • 資源系7自治体
  • 粗大ごみ系4自治体
  • 可燃系1自治体
  • 回収拠点・小型家電系1自治体

62自治体を集計。大きさ・素材などで1つの自治体が複数の区分に分かれる場合はそれぞれに数えるため、合計は自治体数より多くなることがあります。分類は比較のための共通分類で、実際の区分名と出し方は自治体ごとのページにあります。

代表的な分別のパターン

不燃系として出す(大きさ・素材の条件なし)33自治体

例: 明石市、神戸市、奥州市

金属系として出す(大きさ・素材の条件なし)8自治体

例: 鹿児島市、山鹿市、京都市

資源系として出す(大きさ・素材の条件なし)4自治体

例: 流山市、広島市、倉敷市

粗大ごみ系として出す(大きさ・素材の条件なし)1自治体

例: 枚方市

大きさで区分が変わる11自治体

案内に多い基準: 30cm(8自治体)・40cm(2自治体)・50cm(1自治体)。基準と扱いは自治体ごとに異なります。具体的な条件は各自治体の品目ページで確認してください。

例: 川崎市、横浜市、大阪市

素材で区分が分かれる2自治体

中身や本体の素材(金属・プラスチック・木など)ごとに別の区分が案内されています。

例: 大阪市、羽村市

パターンは各自治体の品目名・条件文の記載から機械的に分けたものです。1つの自治体が複数のパターンに当てはまる場合があります。

自治体別の区分

各自治体の品目ページに、区分・条件・費用・出典を載せています。出す前には自治体公式の最新案内も確認してください。

愛知県

千葉県

広島県

兵庫県

岩手県

鹿児島県

神奈川県

熊本県

京都府

宮城県

長崎県

奈良県

新潟県

大分県

岡山県

沖縄県

大阪府

埼玉県

滋賀県

島根県

静岡県

東京都

荒川区燃やさないごみ柄を除いた部分が30cmを超えるものは粗大ごみです。詳しく見る →千代田区粗大ごみ取っ手を除く本体30㎝未満のものは燃やさないごみ詳しく見る →調布市燃やせないごみ直径が40cm以上は「粗大ごみ」に出してください。詳しく見る →府中市燃やさないごみ取っ手を除いた本体部分が40cm以上あれば粗大ごみ。詳しく見る →八王子市不燃ごみ詳しく見る →羽村市フライパン(その他)燃やせないごみ詳しく見る →羽村市フライパン(金属製)金属詳しく見る →東久留米市燃やせないごみ詳しく見る →東村山市燃やせないごみ詳しく見る →東大和市不燃詳しく見る →日野市金属類5㎏をこえるものと45リットルの袋に入らないものは粗大ごみ。詳しく見る →板橋区粗大柄を除いた部分が30cmを超えるものは粗大ごみ「鍋」でお申し込みください詳しく見る →板橋区不燃柄を除いた部分が30cmを超えるものは粗大ごみ「鍋」でお申し込みください詳しく見る →葛飾区燃やさないごみ詳しく見る →小金井市フライパン(金属)金属詳しく見る →国分寺市フライパン(アルミ製)もやせないごみ金物拠点収集(無料)もご利用ください。詳しく見る →江東区燃やさないごみ詳しく見る →三鷹市燃やせないごみ詳しく見る →瑞穂町金属詳しく見る →武蔵野市燃やさないごみ詳しく見る →西東京市金属類敷地内の収集しやすい場所にカゴ等に入れて出してください。詳しく見る →青梅市燃やさないごみ持ち手を除いて50cm以上なら粗大ごみ詳しく見る →世田谷区不燃ごみ詳しく見る →品川区陶器・ガラス・金属ごみ詳しく見る →新宿区金属・陶器・ガラスごみ詳しく見る →墨田区粗大中の見える袋に入れて、回収場所にお持ちください。詳しく見る →墨田区拠点回収イベント中の見える袋に入れて、回収場所にお持ちください。詳しく見る →墨田区燃やさない中の見える袋に入れて、回収場所にお持ちください。詳しく見る →立川市燃やせないごみ詳しく見る →台東区燃やさないごみについていちばん長い部分が30cmを超えるものは、粗大ごみへ。詳しく見る →多摩市フライパン【金属】小型家電・金属類詳しく見る →

山口県

名古屋市・相模原市は制度変更の反映中のため、上の自治体数・パターンの集計から除き、一覧にだけ掲載しています。

集計元はsuteru掲載データ(62自治体・68件、各自治体データの確認日2026-08-12〜2026-10-02)。各自治体ページに情報源と確認日があります。制度変更や例外条件により実際の出し方が変わるため、お住まいの自治体の公式情報を最終確認してください。

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