ドライヤーの捨て方・何ごみ？自治体ごとの分別区分
ドライヤーの分別区分は全国共通ではありません。掲載している63自治体では、不燃系として扱う自治体が最も多く（45自治体）、次いで回収拠点・小型家電系（13自治体）です。
3自治体では大きさで区分が変わります。案内に多い基準は30cm（2自治体）・40cm（1自治体）です。
お住まいの自治体の区分を見る ↓自治体による違い（区分ごとの自治体数）
- 不燃系45自治体
- 回収拠点・小型家電系13自治体
- 粗大ごみ系5自治体
- 金属系4自治体
- 可燃系2自治体
63自治体を集計。大きさ・素材などで1つの自治体が複数の区分に分かれる場合はそれぞれに数えるため、合計は自治体数より多くなることがあります。分類は比較のための共通分類で、実際の区分名と出し方は自治体ごとのページにあります。
代表的な分別のパターン
パターンは各自治体の品目名・条件文の記載から機械的に分けたものです。1つの自治体が複数のパターンに当てはまる場合があります。
自治体別の区分
各自治体の品目ページに、区分・条件・費用・出典を載せています。出す前には自治体公式の最新案内も確認してください。
愛知県
千葉県
福岡県
広島県
兵庫県
岩手県
鹿児島県
神奈川県
川崎市ドライヤー・ヘアアイロン小物金属条件により「粗大ごみ」として出す場合があります。詳しく見る →相模原市ドライヤー・ヘアアイロン使用済小型家電＜回収ボックスに持ち込めない場合又は入らない場合＞制度変更を反映中: 2026年10月1日に分別制度が変わり、掲載データは改定前の区分・出し方を含みます。市の最新案内を確認してください。詳しく見る →大和市不詳しく見る →横浜市ドライヤー・ヘアアイロン燃やすごみ金属の割合が多いものは、小さな金属類へ詳しく見る →
熊本県
京都府
宮城県
奈良県
新潟県
大分県
岡山県
沖縄県
大阪府
東大阪市ドライヤー(家庭用)小型家電不燃の小物（もえない小物）でも出すことができます。詳しく見る →枚方市粗ごみ詳しく見る →大阪市ドライヤー（ヘアドライヤー）小型家電リサイクル回収リサイクル回収にお出しください。リサイクル回収にお出しいただけない場合は「普通ごみ」にお出しください。詳しく見る →
埼玉県
滋賀県
島根県
静岡県
東京都
荒川区燃やさないごみ詳しく見る →千代田区ドライヤー（家庭使用）粗大ごみ詳しく見る →調布市燃やせないごみ小型家電回収ボックスも利用できます。詳しく見る →調布市拠点回収小型家電回収ボックスも利用できます。詳しく見る →中央区ドライヤー（家庭使用）粗大ごみ詳しく見る →府中市燃やさないごみ詳しく見る →八王子市不燃ごみ詳しく見る →羽村市燃やせないごみ詳しく見る →東久留米市燃やせないごみ詳しく見る →東久留米市小型家電回収ボックス詳しく見る →東村山市燃やせないごみ詳しく見る →東大和市小型家電小型家電で出せない場合は「不燃ごみ」（P.17参照）詳しく見る →日野市小型家電5㎏以内。詳しく見る →板橋区拠点使用済小型家電は拠点回収ボックスにお持ちください 又は不燃ごみへ詳しく見る →板橋区不燃使用済小型家電は拠点回収ボックスにお持ちください 又は不燃ごみへ詳しく見る →葛飾区燃やさないごみ詳しく見る →小金井市燃やさないごみ詳しく見る →国分寺市もやせないごみ小型家電拠点収集（無料）もご利用ください。詳しく見る →江東区燃やさないごみ※15cm×25cm未満のものは小型家電（拠点回収）でも回収しています。詳しく見る →国立市小型家電製品詳しく見る →三鷹市燃やせないごみ最大辺40センチメートル以上あるものは粗大ごみ詳しく見る →三鷹市粗大ごみ最大辺40センチメートル以上あるものは粗大ごみ詳しく見る →瑞穂町燃やせないごみ町指定収集袋（水色）詳しく見る →武蔵野市拠点回収詳しく見る →武蔵野市燃やさないごみ詳しく見る →西東京市小型家電敷地内の収集しやすい場所に出してください。詳しく見る →青梅市ドライヤー（30×15cmの投入口に入るもの）小型家電燃やさないごみでも可詳しく見る →品川区陶器・ガラス・金属ごみ一辺の長さがおおむね30センチメートルを超えるものは粗大ごみです。詳しく見る →新宿区金属・陶器・ガラスごみ詳しく見る →墨田区拠点回収イベント「使用済み小型家電」 回収拠点にお持ちください。詳しく見る →墨田区燃やさない「使用済み小型家電」 回収拠点にお持ちください。詳しく見る →立川市燃やせないごみ詳しく見る →台東区燃やさないごみについて詳しく見る →多摩市小型家電・金属類詳しく見る →
山口県
名古屋市・相模原市は制度変更の反映中のため、上の自治体数・パターンの集計から除き、一覧にだけ掲載しています。
集計元はsuteru掲載データ（63自治体・69件、各自治体データの確認日2026-08-12〜2026-08-26）。各自治体ページに情報源と確認日があります。制度変更や例外条件により実際の出し方が変わるため、お住まいの自治体の公式情報を最終確認してください。